つきまとってきた人物は中国人でした。警察が身分証確認済み。
先日、ある店に行ったとき、こちらにつきまといをしてきた人物がいました。
- 店のなかでじっとこちらを見る。
- こちらが先に店の外に出て少し離れた場所にいたところ、その人物が近くまで来てスマホをいじっているフリをし始める。（スマホをいじる前にちらっとこちらを一瞥）
- いじりながらちらちらとこちらを見ては視線を外し、を繰り返す
別の被害者の方がアップしていた動画があったのですが、ここに映る人物のような不自然さでした。
（下の動画は別の被害者の方の物で、今回私につきまとった人物とは別です。不自然さが似ていたため使わせていただきました。）
罪のない女性を大規模につきまとう。資金元が問題。
— リララ 集団ストーカー被害者 (@4MWwtnoZXGoPsos) 2020年3月14日
無意味な仕事で収入を得ている人間が数えきれないほど存在する。
証拠のデータ容量が一杯になり撮影してないのがわかると、あからさまな醜いつきまといを開始する。一部削除し撮る。#日本侵略 #集団ストーカー #監視 pic.twitter.com/ioLAYQgdw4
警察の方に事情を話し、この人物の身分証を確認してもらったところ、中国人とのことでした。
この人物は警察に対して「ただ商品のことをスマホで色々調べていただけ」と答えたようです。（警察に対して、さも感じよく対応したよう。こうした言い訳は集スト被害者の方であればおなじみかと思います。）
平気で嘘をつき、演技もいくらでもする彼らならではです。
ちなみに、1の「じっと見る」は他の加害者が他店や路上等で頻繁にやってきます。
幼い子供を利用して接近する口実にする加害者もいます。
帰化中国人の集ストが裁判になった事例もあり、今回の件は個人的にも非常に納得でした。
帰化中国人による集団ストーカー裁判 せと弘幸ＢＬＯＧ『日本よ何処へ』:
日本の人口減少と中国人の工作... 日本の闇と集団ストーカー
工作員もこのブログを欠かさず監視しているので、彼らはこの記事をもとに今後の嫌がらせの方針を決定するでしょう。
中国人スパイは対象者を徹底的に調査して弱点を掌握し、そこを徹底的に突くように訓練されています。
スパイというと少数なイメージかもしれませんが、日本解放第二期工作のとき（昭和53年頃）には、第四八党校（中共スパイ養成校）の日本工作部2000名が専従していたと言われています。
（日本解放第三期工作のゴールは日本人民民主共和国の樹立。天皇を戦犯の首魁として処刑）
参考：中国の日本乗っ取り工作の実態、日本解放第二期工作要綱
現在は既に第三期に入っているはずなので、2000人どころではないはずです。
日本だけでなく、中国は世界を乗っ取るつもりです。
中国人はアメリカ大統領になれると本気で考えています。（オバマ政権時はすでに中国人が閣僚入り）
ﾁﾍﾞｯﾄ人権弾圧は集ｽﾄ被害と酷似！ｵﾊﾞﾏ氏の親中は父の母国と関係？
安倍政権幹部は、以下のように語る。
「今だからこそ言えるがオバマ大統領の冷遇ぶりはひどかった。日本の総理大臣が米国まで出向いたというのに、会談時間わずか45分というのは異例の冷遇です。それだけ日本を見下していた。結局、オバマさんは親中だった。中国について日米が本音で語りあうことは最後までなかった」
個人的な見解ですが、オバマ大統領が親中派である理由は以下の3点が関係していると思われます。
1については他のサイトやwikiでもよく知られていることです。
2の民主党は、右寄りの共和党より移民を歓迎する姿勢があります。
中国にとって都合がいいのは明らかに民主党です。
（民主党も中国を警戒するようになっているとwikiにはありますが、中国の傀儡である可能性は捨てきれません）
オバマ氏の出身であるイリノイ州は民主党が強い地域と言われています。
ちなみに、アメリカの報道を見る際も右派メディアか左派メディアかという視点はあったほうがいいと思います。日本で朝日系列が偏向報道しているのと同じです。
大手テレビ局や新聞は、最近では「伝統的なメディア」と呼ばれる。
それらのほとんどは、「中道から左派・リベラル」寄りとされる人たちに好まれる傾向がある。一方、平均値より右側が、「中道から右派・保守」に好まれるメディア。
有名なところではＦＯＸニュース、さらに右側にブライトバートが位置している。こちらは比較的、新しいメディアが多い。
集ストの報道がされているものの、それは左派リベラル寄り報道局の番組であることがあります。
そうした報道局は集ストの黒幕がアメリカ政府であると結論づけて非難していませんか？
人権蹂躙大国である中国が世界の集ストの犯人であれば、掌握したアメリカ報道局もそのように報道させるのではないでしょうか？
3について、「父の母国が開発援助を受けている」というのは、息子のオバマ氏としたら嬉しいことなのではないでしょうか？
ただ、アフリカのインフラを整備する中国のODAは、国際的な基準を大きく上回る金利で貸し付けているそうです。
そのため、「債務の罠」と言われ、現在のアフリカ諸国は返済ができない代わりに土地を奪われるなどの憂き目にあっているのだとか。
同構想についてはかねて中国の「債務のワナ」を懸念する声があがっていたが、その一端が最近マダラカ鉄道をめぐって明らかになった。
契約は、ケニアが債務不履行に陥った場合に失われる資産の範囲について規定している。デイリー・ネイションによる契約の抜粋によると、「借款国（ケニア）およびその資産は、主権を理由に（返済を）免除する権利はない」と記されている。さらに、SGR建設および運営には、中国の「商品、技術およびサービス」を使用しなければならないと規定していたという。
チベットの人権問題に対し、アフリカの多くの国がなぜか中国の主張を後押しするのはこの辺りが理由にあるからでしょう。
しかしその結末はチベットの弾圧と同じ結果になるであろうことは明らかです。
中国の言いなりになって人権問題を黙認しつづけていたら、その後人権を蹂躙されるのは間違いなくアフリカ諸国の人々です。
（日本の集スト加害者の中にアフリカ系黒人が見られるのもこれが関係しているのでは？）
もちろん日本はすでに人権弾圧、人権蹂躙がとっくに始まっています。
それが集団ストーカーです。
チベットでは中国による人権弾圧、監視が極めてひどくなっています。（チベット以外にもウクライナなどの民族が同じ弾圧を受けています。）
オバマ氏はこの問題にしっかり対応しなかったと言われています。
「中国政府に対する批判は緩い」と受け止めた人が多い。「これまでに言ってきたことを繰り返しただけで、なんの意味もない」とは多くの関係者が読んだ感想だ。
（オバマ夫人が）「『中国でチベット文化が大事にされている』という中国側の宣伝に協力した」「もうアメリカのことを信用しない」といった落胆の声が知識人の間で広がっている。
集団ストーカーの被害者という視点から見れば、チベットは日本の未来を見ているようでした。
600万人いたと言われるチベット人は120万人にまで減り、現在では移民してきた中国人が大多数を占めています。
過去に中国がチベットに軍隊を押しかけ、武力で制圧してしまった経緯があります。
中国側は「そもそもチベットという国は存在せず、もともと中国だった」と主張しているそうです。もちろん他国の記録にチベットが存在した証拠があります。
現在ではチベット人がチベット国旗を掲げただけで投獄。（長野オリンピックでもチベット国旗を掲げて中国人と衝突があったようです）
指導者であったダライ・ラマを賛美する言葉を発すると、中国への反逆罪として子供であっても捕まります。
ダライ・ラマはインドへ亡命していますが、中国側に命を狙われ続けているようです。
以下がその参照サイトです。集スト被害者の方はチベット問題が他人事とは思えないはずです。（試しに中国共産党の批判をしてみてください。ご想像のとおりの結果になるはずです。恐ろしくてできないということであれば、それが答えです。恐怖政治が世界に浸透している証です。）
一説には「チベット人を民族浄化すればチベット問題自体なくなる」という意見もあります。
カナダのある高級マンションでは、白人が中国人のマナーの悪さに憤り、管理人に抗議したそうですが、管理人自体も中国人が乗っ取り、数の力で白人を追い出したそうです。
これはチベットの民族浄化や日本の問題の縮図そのものではありませんか？
カナダのマンション内でも小さな民族浄化が起きたということです。
それによってマンションで浮き上がった白人の抗議問題自体も消し去った。
日本でも中国人のマナーの悪さを指摘する声が多くあります。
（とはいえ通名で隠されてしまっていますが）
マナーの悪さを指摘する声もそのうち消えるということです。
日本民族の浄化によって。
だから中国人はマナーを改善するつもりはありません。
なぜなら日本民族は浄化される運命だと知っているから。
勝手に騒がせておけばいい。
浄化は確実に進んでいるのだから。
そんな下卑た思惑が容易に想像されます。
中国の手口はいつも同じということです。
電話で中国批判をしたあるチベットの青年がその場で自分の携帯電話とメモリを物理的に破壊して逃げたものの、中国警察に捕まってしまったそうです。
その中国警察は
- 青年がどちらの腕で携帯を持っていたか
- どんなしぐさで電話を持っていたか
- どんな会話をしていたか
すべて知っていたと言います。
青年の話では、街中に張り巡らされた監視カメラが原因ということでしたが、ハイテク兵器を使える中国はそれ以外の方法も用いているはずです。
ネットでよく見かける探偵も絶対に明かしませんが、盗聴は空気の振動を読み取るだけでクリアに音を聞き取る事ができます。
テレビでもある大学教授がその実験を披露し、放送されていました。
車内で電話している女性の喉に、外からレーザー光線を当てて振動を読み取ります。
車内でどんなにうるさいBGMが流れていても、会話だけを明確に拾うことができるのです。
それは喉だけでなく、車内に置かれているペットボトルでも振動を拾うことができます。
（これを応用したのが思考盗聴と言われ、鼓膜を振動させることで脳内の情報を引き出すことができるそうです。被害者の耳鳴りはその振動を起こさせるためのものだとか。）
チベットの青年は通信記録から盗聴されたと話していましたが、集団ストーカーされていた可能性も十分あります。
香港でも中国政府に不都合な発言をした人物は政治犯として私生活をずっと監視されるようになります。
集スト被害者の方はこれでピンと来ますよね？
不都合な発言だけでなく、もっと稚拙な理由で標的にされた恐れも十分あるのではないでしょうか？
チベットや香港などの現状から分かること。
日本の集スト被害者は、
「中国側に何らかの理由で政治犯の烙印を押された人」
と見ることができます。
もちろんこの「理由」とは極めて身勝手にこじつけられたものです。
なぜ日本政府がなにも対応しないのか？
なぜ公安はなにも捜査しないのか？
それは以下の3点が原因だと思われます。
- 今までのオバマ政権が親中だったため
- 中国が経済的に優位な立場にいるため
- 政府や公安に反日が入り込んでいるケース（CSISによれば公明党、自民党二階氏は親中派）や、日本人であっても掌握されてしまっているケース
（中国から漏れたという「日本解放第二期工作要綱」にもそのあたりの内容が窺えます。）
中国共産党「日本解放第二期工作要綱」 | 馬場よしひさ、真実を語る。
ちなみにこの日本解放工作は中国工作員が裏手に回り表には出ないよう書かれています。
オレオレ振り込み詐欺や集団ストーカーの嫌がらせ依頼に似ていると思うのは私だけでしょうか？
振り込め詐欺集団が存在しないと言っている下のメディアがありますが、このメディアが言うことは信憑性に疑問があり、反対が正解だという声もあります。
「振り込め詐欺集団」は存在しない、実態は「プロジェクト方式」だった！ | 地下経済の深淵 | ダイヤモンド・オンライン
自民党の二階氏と公明党はCSISに親中派と認定されたことは記憶に新しいです。
つまり、オバマ政権時代は親中派として彼らが日本でも幅を利かせていたと考えるのが妥当でしょう。
トランプ政権になってカリフォルニアでFBIが集ストの捜査を始めたり（2019年2月）、日本でも変化が起き始めているのは偶然ではないはずです。
海外の集スト被害者の動画を見ると、黒人が 加害を行っている録画をよく見かけます。逆に黒人が白人に集ストされているケースは余り見かけません。（もちろん日本の集ストと同じように、白人に金を掴ませて嫌がらせをさせているケースはあるはずです。差別する意図はまったくないのですが、私自身カルトナンバーの黒人に遭遇したり、黒人に嫌がらせのようなことをされたことはあります。）
これは先程の一帯一路政策と同じと思われます。
アフリカは中国の債務の罠に陥っています。
借金を返済できなくなり、中国の要求に従わざるを得なくなった。
結果として外国の集ストに加担させられていてもおかしくないのでは？
アメリカ国内でも借金を免除する代わりに集ストをさせる場合もあるでしょう。
中国の市場はそれほど世界的に大きくなっています。
また、日本と中国の貿易は極めて緊密になっています。
中国との関係悪化は日本経済に大きな打撃を受けることになります。
中国は些細なことでも反中行為を見逃しません。
コロナ騒ぎで中国を調査しようとしたオーストラリアは、中国から経済制裁を受けることになりました。
中国側がオーストラリアの動きに怒りを示したそうです。
日本政府も下手に動けない状況があったとも見れます。
一個人が集団ストーカーで24時間監視されるくらいです。
政府関係者であれば、同様以上に監視されていてもおかしくないはずです。
親中派が与党に入っていればそれはなおさらではないでしょうか？
とはいえ政府や公安を完全に擁護するつもりもありません。
日中関係の悪化を恐れるあまり、集スト被害者を見殺しにし続けるようであれば同じことです。
世界中で起きている集団ストーカーも中共一つで説明がつきます。
世界中で起きている集ストはイルミナティやフリーメーソンの人工削減計画だという話がありますが、中共だけでも世界中に集ストを起こせます。
具体的には次の3つです。
- 海外の中国人の多さ
- 中国人全員を超限戦に参加させる（中国市民にスパイを強制）
- 工作者は見えざる指揮者（日本解放第二期工作要綱の内容）
海外には中国人の移民が想像以上に進んでいます。
統計によれば、世界22国に53のチャイナタウンがある。日本では、横浜の中華街、神戸の南京町、長崎の新地の三大中華街は有名である（山下、2000，2005）。
華人の世界分布と地域分析
2000年でこれだけ分布しているので、現在はこれよりも増えているはずです。
そうした中国人にスパイ活動などを強制します。
中国共産党は法律を利用して、中国人全員を超限戦に参加させる。人民代表大会常務委員会で可決された中国国家情報法は、「中国国家安全部は市民に対して、必要な支持、援助、協力を要請することができる」と明記している。【54】 つまり、中国政府は中国市民に対して、情報収集やスパイになることを強制することができる。この種の情報収集は歴史上初めてである。
超限戦は、「戦争の一般化」と言われています。
超限戦とは、「すべての武器と技術が意のままに利用される。つまり、戦争の世界と非戦争の世界、また軍事と非軍事の境界線が崩れることを意味する」
スパイ活動で得た情報を使い、議員を掌握していきます。
議員を個別に掌握
「掌握」又は「打倒」は調査によって明らかとなったその議員の弱点を利用する。金銭、権力、名声等、欲するものを与え、又は約束し、必要があれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、いかなる手段を使用してもよい。敵国の無血占領が、この一事に懸っていることを思い、いかなる困難、醜悪なる手段も厭うてはならず、神聖なる任務の遂行として、やり抜かねばならない。
議員だけでなく、利用価値のある地位にいる人間全ての調査をすることでしょう。
その目的は上記にある通り、弱点をつかみ、言いなりにするためです。
弱みを握り、同党の言いなりにした後は、その人間に表舞台で動いて貰えばいいのです。
工作者は最終行動者ではなく、隠れた使喉者、見えざる指揮者であらねばならない。
これで海外で中国人が集ストの実働部隊にならなくてもいいわけです。
白人や黒人に集ストをさせることもできるでしょう。
中国共産党はWTOに加盟する以前から、この手法で非難と制裁を免れていた。いったんWTO加盟を果たすと、同党は経済利益をエサに多くの国を誘惑し、「分断統治」を仕掛けたのである。
経済利益は企業だけでなく、個人に仕掛けられていてもおかしくありません。
エサをばらまいて食らいついた人間を脅迫し、思い通りに動かすこともできるはずです。
カナダでは中国人の国会議員が台頭していることは過去の記事でも紹介しています。
中共の工作方法が分かれば、海外の集ストの構造も非常にシンプルに判断することができます。
ネット上の工作員も見分けがつくようになります。
そもそも集ストがフリーメーソンなどの人口削減計画の一環であれば、一番削減されるのは人口世界第1位の中国人です。（2018年で約14億人）
にもかかわらず集ストを積極的に行っている中国人。
あきらかに説明がつきません。
集団ストーカーの正体は中共と反日帰化中国朝鮮人です（無血侵略）
少なくとも実行犯はタイトルの通りで間違いありません。
おおまかな根拠は次の二つです。
被害者の方の裁判事例です。
侍蟻ＳａｍｕｒａｉＡｒｉ 反米反日分子と戦うネオ親米愛国派！:帰化人集スト裁判のご報告！
上のリンクでは 「元中国人の男が「集団ストーカー行為」を認めた画期的な瞬間！！」
とあり、その内容が紹介されています。
他にも集スト被害者の方たちが見てきた嫌がらせ犯人が日本人でない（アジア系）という事例は多く見られます。
集団ストーカーの加害者らは「中国共産党からの指示を受けている」という。この犯罪も日本侵略の一環としてやっているということなのか？
— NOTE BOOK館山 (@topname1) 2020年8月18日
だとしたら、日本の官僚や政府の人間、国会議員らは中国に支配されたいと願っているのだろうか？
一般の国民はやはり騙されていると考えるべきではないか。
この動画の中国被害者の話では「耳元で絶えず共産党の歌「南泥湾」が鳴り続けて眠れなくなってしまった」とあり、被害者は中共の仕業だと話しています。
追記：この記事を公開した途端、ノイズキャンペーン、耳鳴り、電磁波による痛み攻撃、監視が今までにないほどひどくなりましたので、当たりの裏返しと思われます。
追記2： 睡眠妨害も今までの比ではなくなりました。中共が犯人であることに確信を感じています。試しにネットで中共犯人説を流布してみてください。（偽被害者はなにも起こらないと言うでしょうが）
また、被害の激化で思ったことは、加害者側は「日本解放」という反日洗脳に酔いしれているのではないかと感じました。某宗教団体の「仏敵を打ち砕け」と酷似しています。ツイッターで活動する反日も習近平を崇めている内容が書かれているケースがあり、見るとカルトそのものです。
ターゲット選定は「解放」にとって邪魔者になりそうな者を選び、その人物の排除を「神聖なこと」としているのではないでしょうか？（もしくは無差別テロ）
集スト被害者が反中共組織に戦争誘導されているというサイトもありますが、それも裏返しと読むことができます。
そもそも集スト被害者の話は統失の被害妄想のはずですよね？（加害者の工作では）
集スト被害→統合失調症→戦争誘導
この流れはあきらかに矛盾を感じます。
戦争誘導したいのであれば、もっと大規模（大人数）に分かりやすくやったほうが手っ取り早いはずです。
それこそ集ストの存在を早期に日本国民全員に気づかせたほうが目的の遂行に適っています。
自殺誘導に持っていくよりも、生かしておいて宣伝させた方が効率がいいはずです。
サイバー拷問は自殺のリスクを大幅に増加させると報告されています。（特別報告者で国際法の専門家であるニルス・メルツァー教授の話）
「比較的限られた環境での嫌がらせは、標的とされた個人を非常に高いレベルの長期にわたる不安、ストレス、社会的孤立、鬱病にさらし、自殺のリスクを大幅に増加させる可能性があります。
UN warns of rise of 'cybertorture' to bypass physical ban | Law | The Guardian
「社会的孤立」とありますが、「孤立 自殺」と検索すると孤立が自殺を高い確率で誘発するいう論文をいくらでも見ることができます。
被害妄想、精神病者に仕立て上げ、社会的孤立を狙い、すでに何人も自殺に導いてきた加害者たちです。
戦争誘導であれば自殺に追い込むより生かして宣伝させたほうがいいはず。
にもかかわらず、戦争誘導だとするのはあきらかにおかしいです。
NHKにでも宣伝させたほうがよほど戦争誘導できるはずです。
国営放送でなくとも、著名人に宣伝させることもできます。
集スト被害者では戦争誘導の宣伝にはあきらかに役不足で非効率すぎます。
（被害者の方を非難する意味ではなく）
外患誘致罪を免れたいからこそ、戦争が起こる恐怖を煽っているのでは？
外患罪（がいかんざい）は、外国と通謀して日本国に対し武力を行使させ、又は、日本国に対して外国から武力の行使があったときに加担するなど軍事上の利益を与える犯罪である
日本解放第二期工作要綱（「解放」という名の無血侵略）には集ストの手口がそのまま書かれています。
中国共産党 「日本解放第二期工作要綱」
http://www.teikoku-denmo.jp/history/kaisetsu/other/nippon-kaihou2.html
本物の被害者の方は実体験からその信憑性を確信できるはずです。
各団体毎に、早期に爆発せしめる。彼等の危機感をあおり、怒りに油を注ぎ、行動者こそ英雄であると焚き付け、日本の政界、マスコミ界、言論人等の進歩分子を対象とする暗殺、襲撃はもとより、我が大使館以下の公的機関の爆破等を決行するよう、接触線を通じて誘導する。
敵国の無血占領が、この一事に懸っていることを思い、いかなる困難、醜悪なる手段も厭うてはならず、神聖なる任務の遂行として、やり抜かねばならない。
加害者が醜悪な手段で嫌がらせをしているのは、本当の被害者であれば嫌というほど感じているはずです。
反日教育を受けた中共工作員であれば、そうした加害行為を喜んでやると考えても不自然ではありません。
「神聖なる任務の遂行」というのはカルト宗教そのものです。
某宗教団体に通じるものがあります。
CSIS（米国の有力シンクタンク・戦略国際研究所）の報告は、中国との結びつきや思想的背景から、日本の仏教団体である創価学会とその関連政党・公明党が、彼らの提唱する平和主義的な思想から、中国に同調的であると指摘する。
山本太郎
— 米･天皇制･官僚･財界･自民党･警察･裏社会と集団ストーカー😡電磁波の可視化を😠3DS･将棋･車 (@teokinyuuryoku) 2019年7月13日
「公⚫党を潰す、まで言い始めましたよ。選挙終わった後、集団ストーカーとかされますよ。ええ、そういう事やった事あるっていう創⚫⚫会の方の話し聞いた事あるんで」 pic.twitter.com/igagJSXFx6
また、この文書は某宗教団体の総体革命と通じるところがあります。
日本解放第二期工作要綱が偽書だとする意見を見てみたところ、最もらしいことを並べ立てた具体性に乏しい抽象的な批判に終始しています。
最もらしいことを並べるだけで偽書になるのであれば、この世の全ての文書を偽書にすることができます。
偽書とする意見の一例としてイロハ（日本特有の表現）が使われているからだとあります。
イロハが使われているのは訳者の配慮の可能性はないのでしょうか？
例えば、この文書がNHKで報道されて日本人に周知されたらどうなると思いますか？中共は工作がやりづらくなりますよね？
最もらしいことを並べてたて、ごまかそうとする手口は中共、在日帰化およびスパイの特徴そのものです。
また、ネット世代が好きであろう趣味を開示することで「類似性の法則」という心理学の効果を狙っているのも見え透いています。
心理学の悪用が集ストの常套手段であることは言うまでもありません。
類似性の法則が働くと、その人に親近感を感じ、その人の主張を受け入れたくなる心理が自動的に働きます。
また、一見寄り添うような言葉を投げかけ、工作員に心を許すように持っていき、ミスリードに持っていく手口も横行しています。（主にツイッターなど）
また、日本解放第二期工作要綱（以下「文書」と呼びます。）が真実だと考える人に対して、あからさまに中傷しているサイトもあります。
具体的な中傷内容は「知識知能が７０年代レベルの大馬鹿」というようなことが書かれています。
中傷工作も下のようにこの文書に書かれている手段の一つです。
「掌握」又は「打倒」は調査によって明らかとなったその議員の弱点を利用する。金銭、権力、名声等、欲するものを与え、又は約束し、必要があれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、いかなる手段を使用してもよい。敵国の無血占領が、この一事に懸っていることを思い、いかなる困難、醜悪なる手段も厭うてはならず、神聖なる任務の遂行として、やり抜かねばならない。
極右団体の大同団結、乃至は連携工作を絶対に実現せしめてはならない。凡ゆる離間、中傷工作を行って、彼等の感情的対立、利害の衝突を激化させねばならぬ。
ネットをよく使う人であれば、中傷工作をツイッターや掲示板で見かけたことのある人は多いのではないでしょうか?
あれらも中共が行っていると考えれば辻褄が合います。
アメリカNSAが黒幕だとする意見が当初は多く見られましたが、それも不自然です。
中国が黒幕（または実行犯）だとする内容がアメリカに比べて圧倒的に少ないです。
また、中国駐在の米外交官がマイクロ波に苦しめられ、撤退したという報道もあります。
だが5月になって、今度は中国駐在の複数の米外交官が同じようなトラウマに苦しんだ。国務長官マイク・ポンペオは、キューバと中国の医療報告内容は両方とも「完全に一致している」と述べた。国務省は6月末までに少なくとも11人の米国人を中国から撤退させた。
中共こそ集ストの被害者だというサイトが出てきたのも、中共のいつもの手口です。
集スト加害者も追い詰められるとすぐに被害者顔をします。
警察や裁判官相手に自分たちこそ被害者だと言います。
中共が集ストの黒幕であれば、角度を変えた集ストの対策が考えられます。
中国は一枚岩ではなく、中国政府に虐待されている民族もいます。
ウイグル族がその一例で、彼らが国として独立すれば、中国も日本にばかり気を取られていられなくなります。
中国の軍事予算も減らせるのではないでしょうか？
中国の軍事予算は毎年すさまじい勢いで増額しています。
こうした軍事予算が日本の集スト（無血侵略の一環）に回されていてもおかしくはありません。
文書を紹介している下のサイトではウイグル族の独立を狙うことで中国の勢いを抑える内容のことが書かれているので、参考になると思います。
「中国」の野望を挫け!! 日本は国策としてウイグル・チベット独立を支援せよ!!
下の動画はチベット支持者と中国人が長野聖火リレーの際に衝突した様子が録画されています。
ウイグルチベットだけでなく、フィリピンや台湾も同様に中国の支配と戦っているようです。
こうした国同士で連携し、中国の侵略を食い止めるのが現実的な対策のようにも思います。
アメリカは中国との軍事衝突（戦争）を回避したい思惑があるため、あまり首を突っ込むことができない状況もあるようです。
いつおか「やばい 糖質 統合失調症」はサジェスト汚染工作の可能性
いつおかと検索すると、検索ボックスに以下のキーワードが出てきます。
- やばい
- 糖質
- 統合失調症
これは工作員によるサジェスト汚染の可能性が高いです。
サジェスト汚染とは特定のキーワードに『本来は何の縁も無いマイナスイメージの単語を付けさせる』こと
サジェストとはその単語とよく一緒に検索されているキーワードを「このキーワードと一緒に検索しますか？」と提案（サジェスト）してくれるグーグルの機能のこと
実際にこれらのキーワードで再検索しても、いつおかを誹謗するページは出てこず、まったく関係のない検索結果になります。
「やばい 糖質 統合失調症」は集ストが消したい団体などに必ず付いてくるキーワードです。
工作員が使う3大キーワード（YTT）と言ってもいいでしょう。
こうしたネガティブキーワードは一般の人が見ると心理的に反応してしまいますし目を引きやすいです。（「条件付け」などの心理学を悪用している彼ららしい悪事とも言えます。）
「他の人からも検索されている？」と一般の人が思えば、それが事実とかけ離れていてもなんとなくイメージを損なう効果は出るでしょう。
「サジェスト汚染 方法」などで検索すればそれが簡単にできてしまうことが分かります。
サジェストの順位が決まる要因は以下の3つと言われています。
- 検索ボリューム（どれだけ検索されているか）
- 検索ユーザーの位置情報（ショップなどの検索時に関係）
- キーワード／フレーズの言及（ネット上でどれだけ語られているか）
検索サジェストの順位は何で決まるのか？ | Moz - SEOとインバウンドマーケティングの実践情報 | Web担当者Forum
IPを変えて検索したり、集ストお得意の人海戦術で容易に達成できることが分かります。
「やばい 糖質 統合失調症」というサジェストを見たら、工作員が悪評工作していると考えて、逆の意味として工作員用語を脳内翻訳変換するといいですね。
「やばい 糖質 統合失調症」（YTT）はなにかのスローガンのようにも見えてきます。
こういうことが知れ渡ると、彼らは被害者目線や同情するような態度で遠回しに非難するなどやり方を変えてくるようになります。
被害者の特徴のまとめを作り、列挙し、被害者を精神異常者っぽく見せかけてくる工作もあります。
これも『本来は何の縁も無いマイナスイメージの単語を付けさせる』と同じです。
それは中身のないレッテル貼りでしかありません。
