世界中で起きている集団ストーカーも中共一つで説明がつきます。
世界中で起きている集ストはイルミナティやフリーメーソンの人工削減計画だという話がありますが、中共だけでも世界中に集ストを起こせます。
具体的には次の3つです。
- 海外の中国人の多さ
- 中国人全員を超限戦に参加させる（中国市民にスパイを強制）
- 工作者は見えざる指揮者（日本解放第二期工作要綱の内容）
海外には中国人の移民が想像以上に進んでいます。
統計によれば、世界22国に53のチャイナタウンがある。日本では、横浜の中華街、神戸の南京町、長崎の新地の三大中華街は有名である（山下、2000，2005）。
華人の世界分布と地域分析
2000年でこれだけ分布しているので、現在はこれよりも増えているはずです。
そうした中国人にスパイ活動などを強制します。
中国共産党は法律を利用して、中国人全員を超限戦に参加させる。人民代表大会常務委員会で可決された中国国家情報法は、「中国国家安全部は市民に対して、必要な支持、援助、協力を要請することができる」と明記している。【54】 つまり、中国政府は中国市民に対して、情報収集やスパイになることを強制することができる。この種の情報収集は歴史上初めてである。
超限戦は、「戦争の一般化」と言われています。
超限戦とは、「すべての武器と技術が意のままに利用される。つまり、戦争の世界と非戦争の世界、また軍事と非軍事の境界線が崩れることを意味する」
スパイ活動で得た情報を使い、議員を掌握していきます。
議員を個別に掌握
「掌握」又は「打倒」は調査によって明らかとなったその議員の弱点を利用する。金銭、権力、名声等、欲するものを与え、又は約束し、必要があれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、いかなる手段を使用してもよい。敵国の無血占領が、この一事に懸っていることを思い、いかなる困難、醜悪なる手段も厭うてはならず、神聖なる任務の遂行として、やり抜かねばならない。
議員だけでなく、利用価値のある地位にいる人間全ての調査をすることでしょう。
その目的は上記にある通り、弱点をつかみ、言いなりにするためです。
弱みを握り、同党の言いなりにした後は、その人間に表舞台で動いて貰えばいいのです。
工作者は最終行動者ではなく、隠れた使喉者、見えざる指揮者であらねばならない。
これで海外で中国人が集ストの実働部隊にならなくてもいいわけです。
白人や黒人に集ストをさせることもできるでしょう。
中国共産党はWTOに加盟する以前から、この手法で非難と制裁を免れていた。いったんWTO加盟を果たすと、同党は経済利益をエサに多くの国を誘惑し、「分断統治」を仕掛けたのである。
経済利益は企業だけでなく、個人に仕掛けられていてもおかしくありません。
エサをばらまいて食らいついた人間を脅迫し、思い通りに動かすこともできるはずです。
カナダでは中国人の国会議員が台頭していることは過去の記事でも紹介しています。
中共の工作方法が分かれば、海外の集ストの構造も非常にシンプルに判断することができます。
ネット上の工作員も見分けがつくようになります。
そもそも集ストがフリーメーソンなどの人口削減計画の一環であれば、一番削減されるのは人口世界第1位の中国人です。（2018年で約14億人）
にもかかわらず集ストを積極的に行っている中国人。
あきらかに説明がつきません。
