集ストの存在を信じない、知らない、脳内お花畑な人達に有効な話5つ
1.テレビ番組で紹介されたことを伝える
BSスカパーの「BAZOOKA!!!」2014年9月22日放送回095「トワイライト 訴えてる人に聞いてみました」で某宗教団体による集団ストーカーの実態を紹介しています。
下のブログではYou Tube動画へアップされた「BAZOOKA!!!095」へ隠蔽工作がされた証拠画像があります。
BSバズーカ 創価学会犯罪の被害レポートがテレビで放送(更新) | 勝てる！ 被害改善責任論（集団ストーカー・テクノロジー犯罪）
2.スノーデンの暴露本や関連作品を見せる
エドワード・スノーデン氏の告発によって、NSAの具体的な個人情報収集手続きが明らかになりました。
NSAはPRISM(プリズム)と呼ばれるプログラムによって世界中のメール、通話、SNSの情報などを収集していたことが判明した
・NSAが国際海底ケーブルへの侵入、衛星通信の傍受、マイクロソフト、グーグル、フェイスブックなどインターネット各社への要請によって、世界中のコミュニケーションの「コレクト・イット・オール」（すべて収集する）を目指していることは、スノーデンの公表した機密文書によって明らかになっている
・インターネットが米国由来の技術であることから、世界の通信の多くが米国内のインターネット、通信会社のサーバーを通過する。そのため、たとえ日本国内で送受信されたメールであっても、米国内のケーブル上陸地点を通過すれば情報を盗むことができる。標的にされているのは、政府機関だけではない。「コレクト・イット・オール」はすべての人々の通信を対象にしているのだ。
・大量監視は私たちの安全ではなく、グローバルな支配体制を守るために、すべての個人を潜在的容疑者として見張っているようだ。
・日本政府は米国の監視システムの被害者でありながら、今後、特定秘密保護法によって米国の世界監視体制を守る同調者として、日本で暮らす人々の通信データを横流しする共犯者、加害者としての性格を強めていくことを、スノーデンは憂慮している。
・大量監視システムは「監視されても構わない」と思う人たちでさえ、執拗に追い回し、いつでも「危険人物」に変えうることを、スノーデンは日本に警告した。日本人が自分たちは関係ない、と思わされている間に。
※その他詳細は下のページに書かれています。
引用：スノーデンの警告「僕は日本のみなさんを本気で心配しています」（小笠原 みどり） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
3.ジョンレノンの言葉「世界は偏執狂者に支配されている」の動画を見せる
「社会はすべて、狂人によって動かされている。それも、気違いじみた目的を実現するために―。
僕は、このことに、16歳とか12歳とか、ずっと幼い頃に気づいていたんだ。
でも、自分の人生を通じて、このことを違った方法で表現してきた。
僕が表現していることは、いつも同じ事だった。
でも、今は、このことを、言葉によって示そう。
『僕たちは、偏執狂者によって、偏執狂者の目的を成就するために支配されている』とね。
イギリス政府やアメリカ政府、ロシア政府、中国政府が実際にやろうとしたこと、その方法や目的を紙の上に書くことができるならば、彼らが何を行っているのか、僕は、是非知りたい。
彼らは、みんな気違いなんだ。でも、それを表現すると、僕は、気違い扱いされて、きっと消されてしまうことだろう。
これこそが、気違いじみた現実なんだ」
「気違い扱いされて消されてしまう」
これはまさに集スト被害者が遭っている被害そのものです。
被害者がこう言うと「お前はジョン・レノンのように影響力のある人間だと思っているのか？」と攻撃をするのが彼らの手口です。
ジョン・レノンの言う偏執狂者とは外交問題評議会の主要メンバーだと言う話もあります。
外交問題評議会は世界政府を推し進めるデイヴィッド・ロックフェラーを名誉会長とした超党派組織です。
日本にも関係者がいます。
日本における会員・関係者
長島昭久：上席研究員を経験
International Advisory Board（IAB、国際諮問委員会）のメンバー
行天豊雄：元財務官
小林陽太郎：三極委員会太平洋アジアグループ委員長
4.「どんな公的な巨大組織も権力者個人の意向で犯罪結社化できるという事実を描いた傑作ノンフィクション」を見せる
大統領たちが恐れた男―FBI長官フーヴァーの秘密の生涯〈上〉 (新潮文庫)
あらゆる情報を収集し、スキャンダルをでっち上げ、敵を社会的に殺す。
それがフリーメーソン第33階位（最高位）かつFBI長官であったジョン・エドガー・フーヴァーです。
前述のように、プリズムというプログラムによって全世界のプライバシーは筒抜けです。
「すべての個人は潜在的容疑者」であり、
「いつでも危険人物に変えることが可能」です。
ほとんどのサービスの利用規約には政府や法執行機関の要請によって個人情報を渡す旨が書かれています。
国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合、これらの者から正当に開示を求められた場合
「スパイ協定」と「エシュロン」で他国の個人情報も共有されています。
簡潔に言えば、「スパイした通信情報を共有するための協定」です。
そして個人（ターゲット）を発狂させる方法はこちらに書かれています。
5.過去の新聞記事を通してハイテクや裏の世界を紹介する
ネットの情報というだけで毛嫌いする人、信憑性がないと感じる人たちはまだまだ多いはずです。そうした人たちにはあえて新聞の記事という方法で示す方法もあります。
過去の新聞記事を検索するだけでも以下の内容を証明できます。
・人工地震や人工降雨の存在
・情報屋や探偵の存在、ヤクザとの関わり
・個人情報が漏洩する仕組み、売買される仕組み、違法取引サイト（闇WEB）の存在
これらを誰かに証明したい人は図書館に行ってください。
図書館によっては扱っていない新聞社もありますが、無料で各新聞社のデータベース検索ができます。
人工地震はある年代から隠されるようになったとネット上で言われていますが、データベース検索をすればそんなことはないことが分かります。
2000年代以降も人工地震というキーワードの新聞記事は存在します。
